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投書日2022年3月24日

第7回学生の学修に関する実態調査報告書に対する異議及び再検討の申し立て

 第7回学生の学修に関する実態調査報告書218ページ~ 219ページにかけて掲載されている生物資源産業学部による本調査の分析に対する異議及び再検討を申し立てる。

 当該分析では,「オンライン科目を増やした方が良いとするのは 42~43%であり,オンラインを望む割合はさほど高くなく,学生もオンラインが良いと考えているわけではないことが伺える。」と述べられている。

 しかし,1年生に対する設問124及び3年生に対する設問127では「本学が提供しているようなオンライン学修科目を,今後も増やした方が良いと思うか」を問いその回答は生物資源産業学部1年生,3年生においてそれぞれ

 非常にそう思う 15%,13%

 そう思う 28%,32%

 どちらでもない 40%,52%

 あまりそう思わない 7%,3%

 全くそう思わない 2%,0%

 無回答 4%,0%

となっており,ここから伺えるのは

オンライン科目を増やした方が良い 約4割

オンライン科目を増やさない方が良い 約1割

であり,「学生もオンラインが良いと考えているわけではないことが伺える。」はあまりにも恣意的である。また,本調査における どちらでもない の4割は,「現状維持を望む」との意見も含まれていると解するべきである。

 以上のことから本学部の学生は「オンライン科目の増加ないしは現状維持を望む」という分析が適切であると考えるが,その点につき教育の質に関する専門委員会の見解を質したい。

 加えて,上記の設問に対する生物資源産業学部の回答と全体の回答の割合に特段の差異が見受けられないにも関わらず, 231ページで述べられている "e ラーニングについて"の全体のまとめと学部の分析の乖離が甚だ激しいと考えるが,その点についても伺いたい。

 また,そもそも「オンライン科目を増やした方が良いか」という問いにおいて分かるのは「オンライン科目を増やした方が良いか」であって,「オンラインが良いか」ではない。「学生も」と書かれていることから大学側はオンラインを良くないと考えていると拝察するが,であるならばオンライン科目の増加という曖昧な設問1つだけではなく,「対面講義とオンライン講義の望ましい割合」など複数の設問において学生の考えを知るべきであろう。

 231ページにおいて,調査結果を迅速に大学における学修に反映させる旨が述べられていることからも早急な回答を求める。あまりにも恣意的な分析が学修に反映されるのは一学生として我慢ならないことを述べた上で本申立の結びとする。

回答日2022年4月11日
回答者

学務部教育支援課

 「オンラインが良い」は「オンライン(学修科目を増やした方)が良い」の( )内を省略した表現だったのですが,誤解を与えてしまったようです。すなわち「良い」は肯定や否定を意味しているものではありません。

 アンケートの方法として,「どちらでもない」の選択肢を入れる方法があります。これは中立的尺度といわれ,回答者の心理的な負担を軽減するものです。この「どちらでもない」は多義性と言って,様々な解釈の可能性が考えられ,解釈を一つに絞ることは不可能で,解釈を与えることは避けるべきです。そのため,「増やした方が良い」の選択肢のみを採用し,増やした方が良いとするのは,1年生は43%,3年生は45%(数字が少し違っていました)と言及することが妥当です。さらに「増やした方が良い」とする%が過半数に達していませんので,「多いとは言えない」と解釈しました。231頁の「全体で5割を占めている」という記述も,同様に「増やした方が良い」の選択肢のみを採用しています。また,この1問だけでは分析までできません。ただ現状として,コロナ禍で,多くの授業が遠隔を余儀なくされている状態ですので,学生がどういう気持ちでいるのかと慮った次第です。

 「教育」を行うのが教員であり,授業内容を講義しているだけではありません。講義の際には,学生の顔を見て,学生の様子を肌で感じ,講義を通じて教育することが学生に対する責務だと自負しています。オンラインの良し悪しを論議することはありません。対面や遠隔ということは方法論であり,それぞれに特徴があります。科目によって,環境や条件を加味して,教育効率や効果が上がる方法や内容を多角的に構築していますし,今後も様々な意見を取り入れながら,改善し続けていきます。これは,231頁で言及している「遠隔授業による学習効果を分析し,うまく活用してくことが今後の課題と考える。」に相当すると考えます。

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